2024年診療報酬改定は、職種域に組み込まれました。
ご参考になれば幸いです。
※理学療法士
―処遇
リハビリ専門職の賃金は、２０年間変わらない状況でした。
リハビリ専門職は、コロナ時に対面のリスクを受けて、低い処遇下にあり
研修、肩鎖の機会への影響、優秀な人材が流出する懸念からです。
この為、給与水準の引き上げを政府に提案して、今回は、理学療法士
作業療法士、言語聴覚士の給与に反映されるような形で
給与水準の引き上げに至りました。
―参考給与額 参照２０２３年
東京都会社員の平均給与所得 ―４５５万円 ３０、３万/月
理学療法士の平均給所所得 ―４３１万円 ２９、５万/月
―推移と年齢
理学療法士の有資格者は、約２０万人です。
一般的に医師の指示下で動くために、独立して業務を行うことが
難しい職種です。
１９９１年、理学療法士の養成学校は規制緩和により、有資格者は
３倍に増加しました。
従って、全体で見ると理学療法士は、２６才〜３５才の比較的若くて
かつ、勤続年数が少ない傾向にあります。
―就労先
主な就労先は、病院、センターが主流で、次に介護サービスの訪問、通所
施設になります。
クリニックで就労する件数は約１、１万件と少ないです。
―変化しない背景
事業所の取り組みにより評価する診療加算額システムで
医療従事者として、給与に反映がされなかったことです。
また、リハビリ職に対して、診療報酬の改定が直接に
反映されなかったためです。
―ニーズ
高齢化社会に伴い、病気、加齢により身体機能の低下した人へ
回復を目指します。
今後の高齢化に伴い、リハビリテーションは急性期から継続的に
実施を行う体制作りを図ります。
長期的にリハビリテーションは、各機能に対して活動低下の予防をします。
―医療関連の給与水準
１９９５年に、１００とした指数です。
加重平均は、各年度の職種に対して人数を加重した指数です。
医師の伸び率 ―１２６%
看護師の伸び率 ―１１１%
理学療法士伸び率 ―９７、５%
需要と供給のニーズ差により、給与額に反映されています。
―専門医
２０１９年 リハビリテーション専門医数は、２０３５人と少ないです。
理由は、医師の時間確保の問題、必要な研修を受けていないためです。
今後は、この専門領域は必要とされる分野です。
※改定から
―理学療法士のメリット
過去２０年間、適切な評価をされていなかったために
今回の診療報酬改定は、横割りの職種加算を導入されたことで
患者さんに対して、やりがいに繋がることでしょう。
待遇の改善は、離職を防ぎ安心して仕事に従事ができます。
また、患者さんの未来を支えることを担います。
―クリニックの対処
１ 理学療法のレベルを一定に
理学療法を活かす場合は、技術の足並みを揃えます。
患者さんから信頼を受けるには、対応する人によりレベルの
違いが分かります。
誰が対応しても、同等の技術にしてリハビリの質の低下を防ぎます。
２ 整形外科のクリニックは、理学療法に頼る部分もあります。
経営面からみると診療報酬の引き上げ率は、物価上昇と比較すると
２%程度低いです。
今後に対して、可能ならリハビリテーション医の資格を持つことを
おすすめします。
患者さんのアフターフォロー体制を図ることで、今後の可動領域が増えます。
参照引用
厚生労働省
東京新聞
日本理学療法士会
Ginza@１4６(医療) 理学療法士の改定